Jobs求人情報
広報担当者（貸会議室業界のリーディングカンパニー）
貸会議室業界で圧倒的なシェアを誇り、グローバルにも展開する大手企業で、
広報担当者を募集です！
- 求人No
- D3629_3
- 勤務形態
- 正社員（無期雇用）
- 仕事内容
広報担当者として、広報・PR/IR業務をお任せいたします。
- 対象：同社の広報業務全般
- 概要：社長直下の組織でリーダーのサポートのもと広報業務に携わります。
- 情報発信
- プレスリリース作成、配信
- メディアリレーションの構築サポート
- 取材、講演対応
- 発行物の校閲
- 広報活動に必要な資料等の作成
- その他、広報戦略に係る各種業務
- 特徴：貸会議室ビジネスのパイオニアであり、創業以来常に業界シェアNo.1を維持している企業です。広報/IRは会社とステークホルダーを結ぶ重要な役割を担っています。 メインの貸会議室やフレキシブルオフィス事業を含め、5つの事業を展開しているため、多様な事業のあり方を効果的に伝えていきます。また、習得したいスキルや取り組んでみたいことに応じて、新規事業戦略のサポート業務などの多彩なキャリアパスがあり、ご自身のキャリアアップの機会が豊富にあります。
- 応募資格
- 広報または販促、プロモーションの業務経験のある方
- 決算書類への基礎的な知識がある方
- 歓迎要件
- 広報/IR/経営企画/財務領域のいずれかにおいて業務経験のある方
- 英語での業務経験やオーナー企業の勤務経験がある方
- 数字を扱うことに抵抗感がない方
- 求める人物像
- リーダーシップとイノベーション
- 自発的に新しいアイデアを提案できる方
- クリエイティブで、解決策を見つけるために新しい視点を持ち込むことができる方
- コミュニケーションスキル
- ・高度なコミュニケーションスキルを持ち、ステークホルダーやメンバーと効果的なコミュニケーションができる方
- リーダーシップとイノベーション
- ポイント
- 広報活動全般に携わっていただきます。同社の事業の中核は貸会議室事業ですが、「多岐にわたるサービスの認知度を上げることで、新たな市場を獲得すること」「既存顧客の利用促進のため、マーケティング戦略を推し進めること」がミッションです。空間シェアリングビジネスのリーディングカンパニーとして、常に時代のニーズに合わせた新しい価値を創出することで、さらなる顧客満足の向上に取り組む姿勢と実績、ビジョン等を顧客や投資家へ、わかりやすく正確に伝えることができることを期待しています。
- 勤務地
- 東京都新宿区※転勤：当面無（将来的に転勤の可能性有）※屋内禁煙(屋内喫煙可能場所あり)
- 年収
- 500～700万円
※月給例：395,000円～550,000円（エリア手当15,000円を含んだ金額）
※月給は支給額に応じて、下記手当を含んだ給与設定です。
・30時間分の時間外労働手当(69,056円～96,154円)
・20時間分の深夜労働手当（9,208円～12,821円）
・超過分は別途支給いたします。
※これまでのご経験、スキルを考慮して決定します。
- 待遇
- 昇給昇格年2回、業績賞与年2回(業績に応じる)、社会保険完備、当社運営宿泊施設やレストラン等の利用割引、借り上げ社宅の提供、賃貸仲介手数料割引、転居手当、単身赴任手当、出張手当、持株会制度、資格取得支援/受験料補助、通勤手当(月4万円まで支給)、育児休業制度、育児時短勤務制度、結婚祝い金、従業員・配偶者の出産祝い金、緊急時対応手当、スーツ購入割引、ブライダル割引、英会話教室割引、財形貯蓄制度、健康診断、ストレスチェック、インフルエンザ予防接種の補助、副業OK(申請制) など ※その他の福利厚生も多数ございます。今後も社員のライフスタイルに合わせた多種多様な福利厚生を続々と導入予定です。
- 休日・休暇
- 年間休日120日以上(月9日休み/2月のみ8日)、土日祝休み、有給休暇(入社半年経過後10日付与)、季節休暇(最大5日付与)、慶弔休暇、産前産後休暇(※産育休後の復職率100％)、育児休暇、介護休暇、看護休暇、生理休暇、結婚休暇、母性健康管理のための休暇
- 応募書類
- 履歴書、職務経歴書
- 選考プロセス
- 書類選考 >> 一次面接 >> 二次面接 >> 最終面接 >> 適性検査 >> 内定
※面接回数は2〜3回を予定しています。
- 会社概要
- 「空間再生流通事業」で社会に貢献し続ける、貸会議室業界のリーディングカンパニーである同社。企業向け空間シェアリングビジネスの先駆けとして、2005年の創業以来、遊休不動産を保有することなく借り受け、貸会議室・宴会場として展開することで、新たな空間ビジネス市場を創出してまいりました。フレキシブルオフィス事業を中心として、ホテル・宿泊研修事業、料飲・バンケット事業、イベントプロデュース事業、BPO事業等の周辺サービスも展開しており、単なるスペースのサブリースだけではなく高付加価値サービスの提供を実現し、高い信頼と評価を獲得しています。また、2019年にはレンタルオフィス最大手であるリジャースの日本法人を完全子会社化、レンタルオフィス・コワーキングスペースの市場へ本格参入し、事業の幅を広げています。同社では現在、日本全国及び海外に422施設を超える直営会議室を運営し、売上も400億円を超える規模へと到達しました。
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