ビジネス環境は日々めまぐるしく変化しています。テクノロジーも日進月歩で、ビジネスパーソンはそれらのフォローや大小様々な意思決定に追われています。

そんな知覚的負荷が大きい状況のなか、生産性と効率性の改善は常に求められています。最新の研究成果や知見、新しいテクノロジーを用いた方法論や分析手法が有用である所以は、負荷を軽減し、生産性と効率性を改善させ、業績を向上させる上で道標となり得るからです。

ところで、そのようなビジネスに役立つフレームワークは、「今後はこれが欠かせない！」という具合に次から次へとメディアでも推奨されてきました。ただ、そのすべてを導入することは不可能ですし、自社の経営や組織改革、製品・サービスの開発プロジェクト等にとってどれが役立ち、どの程度取り入れるのが最適なのか、見極めが欠かせません。

実際のところ、「取り入れてはみたが、ほとんど役立てていない」「導入した責任者以外は使えない状況」といった声もあるようで、もともと専門知識や素養に乏しい組織の場合、スムーズにはいかないのかもしれません。

そもそもそれらがどういうもので、さらには、自社のどんなプロジェクトにどの程度取り入れると有効なのか、段階的に何をすべきなのかといった計画の立案や事前の検討が不可欠なのでしょう。

プロジェクトの中長期的な目標と、そこに到達するためのロードマップを検討し、実際に役立つ形で導入しなければ、かえって無駄に時間と費用を増やすことになったりもします。失敗に終わってしまった場合には、社員のモチベーションが削がれるという点にも注意が要りそうです。（次回につづく）